COVID-19に関する徒然ノート

何も書いていない日ですらアクセスしてくださる方が少しでもいるようで、更新を楽しみにしてくれているのかなぁと思うとうれしい限りです。

僕は今、できるだけ外出を自粛しようと思っていて、ほぼずっと家に引き籠っているので、そういうのがささやかな喜びだったりします……とか言っておきながら、[罪悪感]というものを差し引けば、あまりストレスを感じていない、、というところに、元来の出不精性を実感している今日この頃です。僕は元気です。

日がな一日テレビをつけ、ワイドショーをぼーっと見ていると、COVID-19やそれにまつわることについて知り、考え、思うことが色々とあります。少し自分の中で整理したいと思い、今日は書き留めておこうと思います。どちらかというと、読者さん向けというよりは、個人的なノートと思って書きます。

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※注意※

ここに出てくる情報は"２次"ないし"３次以上”の情報ですので、「ホントか？」と思うものは、ぜひ自分で調べてみてください。

また、ここに書く意見は、ワイドショーやネット記事を参考にした、僕の“私見”です。「ちがうだろー！」という意見ももちろんあって然るべきです。でも、叩かないでください（どっかの元議員みたいになっちゃうので…）

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バランスの取れた考え方（１）

これは、僕自身が日ごろ気を付けていたいと思うことでもあります。

ワイドショーを見ていると、ウイルスの話だからと、感染症関連の専門家が多く招かれ、意見を述べています。もちろんそれも大事なことですが、一方で「医学側」に偏った意見ばかりでは、それとは逆サイドのことがないがしろにされかねません。

今回のケースでいう「逆サイド」とは、「経済」に他なりません。つまり、医学側の言うように「今はとにかく活動を自粛、感染を拡大させてはならない」という意見は、一方で飲食業や観光業、それに付随・追随する職業の状況は完全に無視しています。

言うまでもありませんが、「自営の方のために、活動自粛なんてする必要はありません」という"極経済"な意見も、医学側視点を無視してしまうのでダメです。

「人命が一番大事である」

という言説・理念に、間違いはありません。だからこそ、医療側の考えに偏ってはいけないのです。

感染拡大のために首都封鎖（ロックダウン）するようなことになれば、倒産する中小企業・閉店を余儀なくされる個人経営店は後を絶たなくなり、失業者が世の中にあふれます。生活が立ち行かなくなり、自殺者が増える可能性は全くゼロではありません。

また、外出自粛が長引き、人々のストレスがたまった結果、欧州ではDVや児童虐待の問題も深刻化しているとの報道もあります。家庭は崩壊、社会が荒廃した先に、人命が保障されるとは言い切れません。

このような時に重要なのは、いかに二つの相反する考えを中庸できるか、中庸ができなくとも、「あっちを立てればこっちが立たず」という状態にしないかという、バランスの取れた考え方が重要なのは間違いありません。

バランスの取れた考え方（２）

 また、「バランスの取れた」についてはもう一つ言いたいことがあります。

それは、「悲観性」と「楽観性」のバランスです。ワイドショーをはじめとするメディアでは、基本的に「悲観的なニュース」しか流れません。それは往々にして「ネット」という２次媒体の影響が大きいと考えます。ネットでの"炎上”が日常茶飯事になった現代では、楽観的なニュースを流そうものならたちまち「こうなったらどうするんだ」「だれが責任取るんだ」などといったアンチの意見が炎上します。さらにはそういう炎上に、加担せずとも影響されてしまう”世論”が多くあるのも現実です。そうであれば当然、世論を大いに気にするメディア（特に公共放送）は、楽観的なニュースを流すことに非常に慎重になります。結果、「とにかく悲観的な意見を流し込もう」という発想に陥ります。

しかし、悲観的なニュースばかりが流れるのは、「活動自粛」を促すうえで効果的ではありません。「人は終わりの見えない不安に駆られると、暴徒化してしまう」という心理学研究があり、それはその通りだろうと僕も思います。現に知事が「活動自粛」と言うだけで、人々がスーパーマーケット等に殺到し、あっという間に買い占めが行われてしまうーー日常と異なる行動をとってしまうという意味では、これも立派な暴徒化です。「俺はコロナだ」と言いふらして社会を混乱させようとする人も、もしかしたらこういった「先の見えない不安」が一つのファクターなのかもしれません（違うかもしれませんが）。

もちろん一方で、「自分は大丈夫だし、なったって８割は軽症なんでしょ？平気平気～」と楽観的な意見ばかりを鵜呑みにしてしまうのも当然ダメです。現にそういった楽観的過ぎる人々の行動が社会問題になっています（これを若者だけに限定する風潮にはとても違和感を感じますが）。

悲観的なニュースばかりを垂れ流すメディアの性質はそう変わりそうにありません。そうであれば、僕たちは自らで「ダメなこと」と「大丈夫なこと」に関する知識をしっかりと手に入れ、自らで考え判断し行動する力が今こそ求められると思います。（どっかで聞いたフレーズ…）

以上を踏まえて、少し具体的な話をしてみます。

■「緊急事態宣言」は出すべきか？

近頃はこの「緊急事態宣言」を出すべきか、否かの議論が白熱しています。簡単に分ければ、医学的視点では「即刻出すべき」であり、経済的視点では「まだ出さないほうが良い」という考えのようです。

僕は、今のところ出さないほうが良いと思っています。

【理由①】「緊急事態宣言」が出ても、できることは大して変わらない。

以下が「緊急事態宣言」によって各都道府県知事の判断でできることです。

　　　　　　　　　　　（出典：朝日新聞デジタル）

喫緊の課題は「いかに外出をやめさせられるか」だと思いますが、緊急事態宣言が出されても、「外出自粛」に関しては何ら変わることはありません。宣言されたからとて、外出すれば罰金を払わされるとか、法的に罰せられることはありませんし、知事にはその権限もありません。

【理由②】「緊急事態宣言」が出ても、状況は変わらない（私見）

これは完全に私見ですが、宣言されても状況は変わらない、もしくは総合的には悪化する恐れすらあると思います。ワイドショーなどでは「できることは変わらなくても、国家の長が『緊急事態宣言』を出せば、世の中の人もさすがにこれはまずいと思って、外出しなくなるだろう」と聞きます。しかし僕は、この考えは甘いと思うのです。

僕は教員として何度も「〇〇しないといけない」「〇〇してると大人になった時に困る」「人のことを考えて」のような「警告」を生徒に伝えたことがあります。しかし、いつもその後の結果は同じで、本当に聞いてほしい人、伝えたい人（つまり、他人事だと思っている人）はいくら強調しても、個別で話しても、その根本はなかなか変わらない。むしろ、「いや、あなたには言ってないのよ」みたいなしっかりとした子にほど言葉が刺さってしまい、余計に不安を煽る結果になることもありました。

これは僕の一経験にしか寄らない考えなので信憑性は"？"ですが、でも「緊急事態宣言」もなんとなくそんな気がするのです。すなわち、すでに外出自粛をしっかりしている人ほどより不安を煽られる一方で、本当に"自粛”してほしい人は大して変わらないのではないかと。

【理由③】都市部と地方で状況があまりにも違う

「緊急事態宣言」というのは国家的に出されるものです。しかし実際、都市部と地方部では状況が大きく異なります。「各自治体の判断で」と補足されても、国としてそんなものが出された場合、地方部もそれに類する政策を打ち出さなければたちまち”炎上”することになります(炎上って厄介…)。今の時点で、「各自治体ごと」で対策が取れているのであれば、全国的に宣言を発する必要はありません。都市部などで、「緊急事態宣言が出ないとできないこと」があるのだとすれば、それは特例として国が認めればよい話です。「緊急事態宣言」はもっと後ろの砦として取っておくべきではないかと、個人的には思います。

■諸外国と状況を比べることの是非

最近のニュースで違和感を覚えるのは、他国や都市と日本の状況を比較し「日本の対応はだめだ」「たちまち日本もこうなる」などと不安を煽ることです。特に気になったのは、「NYと東京は類似点が多いから、東京もたちまちNYのようになる」という意見。その類似点というのは、面積や人口、都市構造、市外(区外)からの通勤・通学者の多さといったハード面ばかり。僕はそれだけではNYのようになると断言できないと思います。

そもそもアメリカと日本では文化が違います。教育も違えば、公衆衛生に対する考え方も、公的医療も社会保険も、何もかもが違う。日本人はもともと、スキンシップを好まない人種です。帰宅時や食事の前、トイレの後は手を洗うことを小さい時から口うるさく言われます。日本人は花粉症の影響、または顔を見せたなくないというシャイな性格もあり元々マスクが大好きです。日本は国民皆保険ですが、アメリカでは加入は個人の自由で貧しい人は保険に加入していない場合も多いです(PRC検査に30万円ほどかかることもあるとの話)。1000人当たり病床数は、日本13.1床に対してアメリカはわずか2.3床です。……。

これほどの「相違点」があるにも関わらず、その類似点だけを切り取って「NYのようになる」と不安を煽るのは、僕は違うと思います。さらにそれを言うことによって、結局伝えられる結論は「だから外出を自粛しましょう」というだけ。結局「外出自粛」を伝えるための「負のファクター」をとにかく送り付けているだけなんですよね。

もちろん「NYのようになる可能性」を否定しているのではありません。何も対策を打たなければなる恐れは十分にあるでしょう。しかし、外出自粛を促すためにその事実を用いるのは、不安を抱いている人の不安をさらに煽るだけであり、良の側面はないと考えます。

これに限らず、ただ単に「このままでは感染爆発だ」「医療崩壊になる」と不安を煽るだけのニュースには正直嫌気がさしますね…そういう人、少なくないんじゃないでしょうか。もう少し「人の心の掌握術」をメディアには学んでほしいです…(何をエラそうに笑)。

一方で、比較ではありませんが、「良いニュース」や「効果的な方策」についてはどんどん報じて、市民に希望を持たせるべきだと思います。

例えば、韓国。韓国の政策でいいと思うことはあまりないのですが(失礼)、コロナに関する対応はよかったと思います。コロナは中国の次に感染拡大した国として知られていますし、死者数も日本より多いですが、感染者数に対する死亡者数は１％台と日本よりも抑えられています(日本は潜伏感染者が多そうなので死亡率はもう少し低そうですが)。

韓国と言えば、日本とは反対に、いたるところでとにかくPCR検査を行い感染者を洗い出すという方策を取りました。それが良かったかは分かりませんが、良かったのはその後の対応で、「軽症者・無症状者」は病院ではなく「生活療養センター」と呼ばれる療養施設に収容したというところです。「生活療養センター」は、サムスンやヒュンダイなどのいわゆる”財閥”と呼ばれる大手企業が自社の研修センターや社員施設を提供したものです。各部屋は基本個室でベッド、テレビ、冷蔵庫、風呂、トイレが完備されており、１日三食の弁当のほか、茶やコーヒーなどの嗜好品も提供されます。家族内で感染が見られれば同室も可能、医療従事者も常駐していて、いざというときはすぐにケアしてもらえたり、病院に連れて行ってもらえるとのことです。テレビで見る限りでは、「非常に快適に暮らせそう、何なら入ってもよいのでは」と思わせるほどでした。

日本では今、感染と分かれば基本的に即刻入院させられてしまいます。入院経験者として言えるのは、病院での生活は決して快適ではありません。検査が増えていかないのは、症状があっても「入院したくない」という理由もあるのではないでしょうか。人間の思考回路は物事を非常に都合よく解釈しがちで、検査結果が出ていない状況では、多少症状があっても「ただの風邪でしょ」と正当化してしまうのです。それが感染拡大につながっている側面もあると思います。

一方で、韓国のような施設が用意されれば、もし罹ってしまっても無症状・軽症なら快適かつ安心して過ごせそうですし、リモートワークくらいならできそうです。そうすれば、検査数も増えていき、感染源も終えるようになって、感染拡大につなげられるのではないでしょうか。

と書いているうちに、「コロナ軽症は自宅、ホテル療養を　厚労省が通知、入院は重傷者優先」という共同通信の報道が入りましたね。これは医療崩壊を防ぐためには非常に効果的だと思います。やっと、という感じもしますが、逆にあまりにも早くそうしてしまうと”安心感”の方が勝ってもっと感染拡大が急に進んでいた気もするので、タイミング的にはちょうどよいのかなと思います（すみません、医療現場とかを全然知らない者の意見ですが）。

一つ言うなら、「ホテル」はまだしも「自宅」はちょっとよろしくない気がしますね。まぁ検査に自ら行くような人は比較的しっかり考えている慎重な方だと思うので、自宅でじっとしていてくれるとは思うのですが、同居人がいる場合は「ホテル」を優先して使わせてあげてほしいですね。韓国の例でいえば、施設を提供したのがサムスン・ヒュンダイっていう「大手財閥」（つまり国としっかり癒着したつながった会社）ってのがミソですよね。財閥に関しては悪い点も目立ちますが、こういう時には本領を発揮するのね、と思いました。日本の大手企業もぜひ協力してほしいものです。

■早めの経済対策を

書きたいことがありすぎたことに驚いていますが、ちょっとクドくなってきたし、もはや当たり前のことなので手短に終わらせます。

とにかく国には、コロナウイルスによって打撃を受けている人たちへの補償を早くしてもらいたいです。これは「緊急事態宣言」なんかよりよっぽど喫緊だと思います。

小池都知事が、クラスターの感染源として「ジムやライブハウス」、感染者の行動パターンとして「カラオケ、バー、ナイトクラブ、酒場」などを挙げ、”三密”のところへの出入りを自粛するよう求めたのは、感染拡大を防ぐべき知事として適切な判断です。そしてそれに対する補償をするのは、(一部はしたとしても)基本的には都などの地方自治体ではなく国の役割だと思います。

消費税減税は、少し前なら効果があったかもしれませんが、ここまで外出自粛を声高に叫んでいる中で「消費税減税」というのは大きな矛盾をはらんだ議論です。消費税減税は「消費を促進する」ための政策であり、それはつまり、国民に「どんどん外で金を使ってくれ」ということに他なりません（在宅で使うお金なんていうのはたかが知れていると思います）。今必要なのは、所得が急減し、生活すら立ち行かなくなりそうな人を真っ先に救うことだと思います。

これも先ほど、「減収世帯へ現金給付、２０万円」と共同通信からの報道がありましたね。自己申告制とのことですが、僕は全員一律１０万円とかでなくてよかったと思います。自己申告などの制度の場合、"謙虚な"日本人は、ある程度の収入があればおそらく申告しないだろうと考えられるからです（不正が発覚したら罰則、とかであればなお虚偽申告は抑制されるでしょう）。あとは、１か月で十分であるとは言えないでしょうから、向こう数か月間は補償されるようになることを願います。

以上、実はまだ書きたいこともあるのですが、もう6,000字を超えてしまったのと、２時間半も書いているのと、さすがに疲れたので(笑)、ここまでにしたいと思います。

長くなってしまったので、最後に簡潔に！改めて自戒の念も込めて。

• とにかく、バランスのとれた考え方をしよう
• 「悲観的な情報」だけでなく「楽観的な情報」も入手しよう（メンタルヘルスのために）
• 「楽観的な考え、悲観的な行動」を（テレビで誰かが言っていたんだが、とても良いと思った）
• 外出はちょっと我慢！家でできることを探そう。
• 手洗いはこまめにしっかり。地味にスマホが超危険。
• 現状、感染はしないに越したことはない！若い人も安心せず。

それでは～。当分書かなくていいかな？笑